病院概要
診療科及び病床数
診療科
診療科目
内科、脳神経内科、呼吸器内科、消化器内科、循環器内科、感染症内科、糖尿病・代謝内科、内分泌内科、小児科、小児科（新生児）、小児外科、外科、消化器外科、乳腺外科、整形外科、形成外科、脳神経外科、心臓血管外科、泌尿器科、産科、婦人科、眼科、耳鼻いんこう科、リハビリテーション科、放射線治療科、放射線診断科、麻酔科、病理診断科、救急科
（以上、29科目）
病床数
一般病床 293床
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| フロア | 診療科 | 病床数 |
|---|---|---|
| 7階 | 産科 MFICU3床 婦人科 | 44 |
| 6階 | 内科 | 53 |
| 5階 | 外科 消化器外科 乳腺外科 泌尿器科 形成外科 脳神経外科 |
50 |
| 4階 | 循環器内科 耳鼻いんこう科 眼科 小児科 整形外科 |
44 |
| 3階 （小児病棟） |
小児科 耳鼻いんこう科 小児外科 形成外科 HCU4床 |
42 |
| 3階 （新生児病棟） |
新生児科（NICU21床・GCU25床） | 46 |
| ICU CCU HCU | 全科 | 14 |
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病院沿革
沿革
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| 昭和42年 02月 |
「千葉県第2次総合5カ年計画」が策定され、海浜ニュータウンの建設計画がなされる。 |
|---|---|
| 昭和46年 03月 |
「千葉県医療総合開発推進協議会」において、「海浜ニュータウンにおける医療機関の整備計画」作成 一般病床1,000床規模の病院建設が計画される。 |
| 昭和49年 03月 |
「千葉市新5カ年計画」が策定され、海浜ニュータウン検見川地区に、総合医療センターの建設が計画される。 |
| 昭和49年 07月 |
「千葉市地域医療協議会」へ病院建設について諮問 |
| 昭和54年 08月 |
「千葉市地域医療協議会」より、第1期300床、将来500床規模で、地域中核病院の建設の答申 |
| 昭和55年 04月01日 |
千葉市保健衛生部仮称海浜ニュータウン病院建設準備室設置 |
| 昭和57年 03月03日 |
仮称海浜ニュータウン病院 基礎工事着手 |
| 昭和57年 08月22日 |
仮称海浜ニュータウン病院 建築工事着手 |
| 昭和59年 07月01日 |
仮称海浜ニュータウン病院 建築本体工事竣工 |
| 昭和59年 07月31日 |
仮称海浜ニュータウン病院 建設整備工事竣工 |
| 昭和59年 09月18日 |
名称を「千葉市立海浜病院」とする。 診療科目：内科、小児科、外科、整形外科、産婦人科、耳鼻咽喉科、眼科 一般病床 301床 |
| 昭和59年 09月21日 |
千葉市立海浜病院 開設許可（一般病床 185床） 千葉市立海浜病院 使用許可（一般病床 185床） |
| 昭和59年 10月01日 |
千葉市立海浜病院開設 診療科目：内科 小児科 外科 整形外科 産婦人科 耳鼻咽喉科 眼科 （一般病床 185床） 保険医療機関指定（甲-0112524） 国民健康保険療養取扱機関 生活保護法第49条の規定による医療扶助のための医療機関指定 |
| 昭和59年 10月12日 |
千葉市立海浜病院開院 院長 久保 政次 千葉市立海浜病院運営委員会設置 未熟児養育医療担当機関指定（母子保健法第20条第5項） 結核予防法第36条第1項の規定に基づく指定医療機関 原子爆弾被爆者の医療等に関する法律第14条の3第1項の規定による被爆者一般疾病医療機関指定 |
| 昭和60年 02月01日 |
労災保険指定医療機関（第1211404号） |
| 昭和60年 02月19日 |
不在者投票管理者を置く施設指定 |
| 昭和60年 04月01日 |
久保 政次 院長 名誉院長へ 村上 和 副院長 新院長へ 夜間救急初期診療部（夜救診）開設 「一般病床を55床増床し240床とする」変更・使用許可 6階病棟開棟 |
| 昭和60年 05月01日 |
身体障害者福祉法第19条の2の規定による更生（育成）医療を担当する医療機関指定） |
| 昭和60年 07月15日 |
麻酔科を標榜、診療科目8科 |
| 昭和60年 08月20日 |
光化学スモッグ・酸性の雨急性健康障害暫定対策事業実施細目に定める指定医療機関 |
| 昭和61年 03月24日 |
「一般病床を61床増床し301床とする」変更許可 |
| 昭和61年 03月28日 |
「一般病床を61床増床し301床とする」使用許可 |
| 昭和61年 04月01日 |
5階病棟開棟 |
| 昭和62年 02月22日 |
千葉市医師会とオープンシステムの覚書を締結 |
| 昭和63年 04月01日 |
オープンシステム実施 千葉市立海浜病院オープンシステム運営委員会設置 |
| 昭和63年 04月12日 |
「救急病院」告示 |
| 平成02年 01月01日 |
「総合病院」の名称使用が承認される |
| 平成02年 08月17日 |
「地域医療連携推進モデル事業」の実施施設に選定 |
| 平成05年 1月 |
院内保育所の開設 |
| 平成06年 10月01日 |
心臓血管外科を標榜、診察科目9科 |
| 平成07年 07月24日 |
病院ボランティア活動の受け入れ開始 |
| 平成08年 08月20日 |
災害拠点病院の指定を受ける |
| 平成10年 04月01日 |
加藤 喜市 副院長 新院長へ |
| 平成11年 10月01日 |
院外処方実施 |
| 平成13年 04月01日 |
村上 和 前院長 名誉院長へ |
| 平成14年 04月04日 |
病院ホームページ掲載開始 |
| 平成15年 04月01日 |
山下 武廣 市立病院副院長 新院長へ |
| 平成15年 05月01日 |
千葉市夜間外科系救急医療体制開始 後方支援病院として参加 |
| 平成16年 03月31日 |
臨床研修病院指定証の交付を受ける 臨床研修協力施設証の交付を受ける |
| 平成17年 04月01日 |
鍋嶋 誠也 副院長 新院長へ |
| 平成19年 03月19日 |
日本医療機能評価機構による病院機能評価の認定を取得（Ver.5.0） |
| 平成19年 04月01日 |
後期臨床医研修医制度を開始 |
| 平成20年 04月01日 |
廣瀬 彰 副院長 新院長へ |
| 平成20年 04月02日 |
助産師外来の開設 |
| 平成21年 01月01日 |
産科医療補償制度への加入 |
| 平成22年 04月01日 |
薬学生実務実習受入施設証の交付を受ける |
| 平成22年 05月01日 |
千葉県周産期母子医療センターの認定を受ける |
| 平成22年 09月15日 |
臨床研修病院（基幹型）の指定を受ける |
| 平成23年 04月01日 |
守屋 秀繁 鹿島労災病院長 新院長へ |
| 平成23年 07月01日 |
太枝 良夫 診療局長 新院長へ |
| 平成24年 04月06日 |
日本医療機能評価機構による病院機能評価の認定を取得（Ver.6.0） |
| 平成24年 08月31日 |
千葉県がん診療連携協力病院（胃がん・大腸がん・乳がん）の指定を受ける |
| 平成24年 11月09日 |
日本DMAT隊員登録証の交付を受ける |
| 平成25年 07月16日 |
糖尿病・代謝内科を標榜、診察科目19科 |
| 平成25年 08月06日 |
地域医療支援病院の名称使用の承認を受ける |
| 平成26年 01月29日 |
千葉県DMAT指定医療機関の指定を受ける |
| 平成26年 04月01日 |
DPC対象病院の指定を受ける 乳腺外科 放射線治療科 放射線診断科 病理診断科を標榜 診察科目22科 |
| 平成26年 04月01日 |
一般病床を14床減床し287床とする |
| 平成27年 07月01日 |
小児外科を標榜、診察科目23科 |
| 平成27年 10月01日 |
患者相談支援センターを開設する |
| 平成28年 04月01日 |
寺井 勝 副院長 新院長へ 内分泌内科、形成外科を標榜、診察科目25科 |
| 平成28年 05月01日 |
理念を「市民に選ばれる市民のための安心で心あたたまる病院」に変更 |
| 平成28年 06月01日 |
夜間小児二次救急搬送の全日受け入れを開始する |
| 平成28年 10月01日 |
脳神経外科を標榜、診察科目26科 |
| 平成29年 01月01日 |
泌尿器科を標榜、診察科目27科 |
| 平成29年 04月07日 |
日本医療機能評価機構による病院機能評価の認定を取得 （評価項目3rdG：Ver.1.1） |
| 平成29年 10月01日 |
千葉県よりNICU6床の増床許可を受ける NICU21床とし、総病床数293床とする |
| 平成30年 04月01日 |
感染症内科を標榜、診療科目28科 総合内科を新設 |
| 令和元年 07月01日 |
救急科を標榜、診療科目29科 神経内科の診療科目名を脳神経内科に変更 |
| 令和2年 04月01日 |
寺井 勝 院長 千葉市病院事業管理者へ （海浜病院院長を兼務） |
| 令和3年 04月01日 |
在宅診療部 並びに 成人先天性心疾患診療部を新設 |
| 令和4年 04月01日 |
吉岡 茂 診療局長 新院長へ 集中治療科を新設 |
| 令和5年 08月18日 |
日本医療機能評価機構による病院機能評価の認定を取得 （評価項目3rdG：Ver.2.0） |
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施設基準
指定機関
指定医療機関・施設等一覧
- 保健医療機関
- 国民健康保険療養取扱機関
- 生活保護法指定医療機関
- 未熟児養育医療機関（母子保健法）
- 結核予防法指定医療機関
- 被爆者一般疾病医療機関（原子爆弾被爆者の医療に関する法律）
- 原子爆弾被爆者健康診断（一般・精密）医療機関
- 労災保険指定医療機関（労働者災害補償法）
- 指定自立支援医療機関（育成医療・更正医療）（障害者自立支援法）
- 救急告示病院
- 災害拠点病院（地域災害医療センター）（平成8年8月20日）
- 新卒後臨床研修病院（協力型・協力施設）（平成16年3月31日）
- 公務災害医療機関（地方公務員災害補償法）
- 特定疾病医療機関
- 小児慢性特定疾患医療機関
- 鼻科手術認可研修施設